地域と歩む沖縄アリーナ株式会社の活動（2026年3月）
沖縄アリーナ株式会社（以下、沖縄アリーナ社）は、アリーナの運営にとどまらず、地域や市民・県民の皆さまと共に歩みながら、社会的意義を持つ活動を継続的に展開しています。
沖縄サントリーアリーナが、スポーツ・エンターテインメントを楽しむ場であるだけでなく、地域貢献、国際交流、次世代育成、共生社会の実現に資する拠点として機能するよう、多面的な取り組みを進めています。
2026年3月は、施設の安定運営を支える維持管理に取り組むとともに、MICE分野における新たな可能性の創出や、大型イベント時の交通課題への対応など、地域とともに歩む施設運営を進めた1か月となりました。また、琉球ゴールデンキングスのホームゲームでは多くの来場者を迎え、アリーナを起点としたにぎわいが地域へ広がりました。
① MICE分野における新たな可能性の広がり
日本コンベンションサービスとの意見交換
3月3日、日本コンベンションサービス株式会社と面会し、沖縄サントリーアリーナにおけるMICE利用の可能性について意見交換を行いました。
同社は、国内外の学会・国際会議・企業イベントなど幅広い実績を持つMICE事業者であり、今回の面会では、沖縄での学会や国際会議の開催可能性、施設活用のあり方、地域との連携について情報交換を行いました。
今後も、沖縄サントリーアリーナの多目的機能を活かしながら、平日利用を含めた新たな需要の創出に取り組んでまいります。
JAPAN MICE Challenge 2026 & 沖縄MICEネットワークコラボ事業
3月13日、沖縄サントリーアリーナ1Fコートサイドラウンジにて、「JAPAN MICE Challenge 2026 & 沖縄MICEネットワークコラボ事業」が開催され、県内外の学生やMICE業界関係者など約100名が参加しました。
当日は、ラウンジサイネージや移動式モニターを活用し、MICE開催を想定した環境の中で講演・施設見学・交流セッションを実施しました。
施設視察では、沖縄アリーナ社 取締役 片野竜三が、多目的施設としての機能や活用事例を紹介し、参加者と意見交換を行いました。継続的にMICE分野における地域人材育成や新たな交流機会の創出に取り組んでまいります。
② 大型イベント時の交通課題に対する継続的な取り組み
交通課題に関する意見交換
3月14日、大型イベント開催時の交通課題について、外部アドバイザーである琉球大学 工学部 准教授 神谷大介氏を招き、現状の課題や対策状況について意見交換を行いました。
当日はホームゲーム開催日にあわせて現地状況も確認し、以下の課題について整理しました。
・公共交通機関の利用環境の改善
・大型駐車場の退場時渋滞対策
・周辺交差点における交通滞留の改善
・タクシープール運用の整理
・近隣住宅地への迷惑駐車対策
今後も、交通流動データ等を活用しながら、関係機関や専門家と連携し、来場者・地域双方にとってより良い環境づくりを進めてまいります。
③ アリーナを起点とした地域のにぎわい創出
琉球ゴールデンキングス ホームゲーム開催（3月累計 約41,000名来場）
3月は、琉球ゴールデンキングスのホームゲームが複数開催され、多くの皆さまにご来場いただきました。
主な来場実績は以下の通りです。
・3月7日 8,255名
・3月8日 8,034名
・3月11日 8,244名
・3月14日 8,622名
・3月15日 8,600名
3月のホームゲームでは、延べ4万人を超える来場者を迎え、アリーナ周辺に大きな人の流れとにぎわいが生まれました。
また、ホームゲームでは、アリーナで実施してきたキッズダンスクラスの生徒によるパフォーマンスも行われ、子どもたちにとって憧れの舞台で発表する機会となりました。沖縄サントリーアリーナは、スポーツ・エンターテインメントの場であると同時に、地域の皆さまにとって身近な交流・挑戦の場としての役割も担っています。
落成5周年を迎えて 地域とともに歩むアリーナを目指して
2026年3月28日、沖縄サントリーアリーナは落成から5周年を迎えました。
2021年の開業以来、スポーツ・エンターテインメントをはじめ、音楽ライブ、MICE、地域イベントなど多様な催事を通じて、延べ200万人を超える皆さまにご来場いただいております。この5年間は、単にイベントを開催する場としてだけでなく、沖縄市における交流とにぎわいの拠点として、地域とともに歩みを重ねてきた時間でもありました。
2026年3月も、MICE人材育成事業への協力、大型イベント時の交通課題への対応、施設の計画的な維持管理など、アリーナを支える基盤づくりと地域との連携を着実に進めております。沖縄アリーナ社は、これからも沖縄サントリーアリーナが「地域に愛され、地域に必要とされる施設」であり続けられるよう、安全・安心な運営と新たな価値創出の両立に取り組んでまいります。
